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会計ソフトの導入

導入時期の選択

(1)期首導入
 前期末の貸借対照表の残高をそのまま、補助科目も含めて入力すれば良いでしょう。

(2)期中導入
 期首から導入時までの取引記録の入力方法について選択する必要があります。
 ①導入時の貸借対照表の残高を入力する(簡単な方法)
  期首から導入時までの取引記録は導入する会計ソフトには入力しないため、導入する会計ソフトとは別に保管する必要があります。

 ②期首から導入時までの仕訳を新しい会計ソフトにインポートする方法
  多少は面倒くさくなりますが、経営管理のためにはこちらをお勧めします。
  なお、仕訳インポートの際には基本的には部門設定等を行ってからになると思います。

初期項目の設定

 初期項目として次の項目を設定します。
・会社名
・所在地
・設立何期目
・決算期(3月決算、12月決算等)
・消費税(課税事業者か非課税事業者か、税抜き処理か税込み処理)

設定するマスター項目

 導入時に設定するマスター項目は次のものがあります。
(1)部門名
 複数の事業所を有する場合には設定します。
 また、本社一つしか事業所がなくても、管理部門・営業部門等に部門管理したい場合には設定を行います。

(2)勘定科目名
 基本的にはデフォルトの勘定科目で十分なところはありますが、企業特有の勘定科目を使用したいときには新たな設定が必要です。

(3)補助科目名
 補助科目の設定も必須です。補助科目の設定が必要な勘定科目は次のものがあります。
 ・銀行預金の金融機関補助口座
 ・売掛金の取引先別補助口座
 ・買掛金の取引先別補助口座
 ・借入金の金融機関補助口座
 ・預り金の内容別補助口座(源泉税、住民税、社会保険料など)